認知症、発症前から追跡早期診断へ臨床研究

　認知症の一種アルツハイマー病を発症する前の段階で、脳内にどのような変化が起きているかを探る大規模な臨床研究を、東京大や筑波大を中心としたチーム（代表者・岩坪威東京大教授）が早ければ９月にも始める。研究にはこれら２大学を含め、国内約４０の医療機関が参加する予定。 　発症前の人に参加を呼び掛け、原因と考えられているアミロイドタンパク質の脳への蓄積状況と認知機能の変化を調べる。発症の仕組みの解明や超早期の診断法の開発を目指す。 　対象は、健康で物忘れのない６５～８４歳の約３００人と、認知症には至っていないが物忘れが顕著な「軽度認知障害」と診断された６０～８４歳の約２００人。物忘れのない人は陽電子放射断層撮影装置（ＰＥＴ）で診察し、アミロイドタンパク質が蓄積しているグループと、蓄積していないグループに分ける。 　３年間追跡し、半年から１年ごとに、アミロイドタンパク質の蓄積状況のほか、磁気共鳴画像装置（ＭＲＩ）で脳の血流や萎縮程度も測定する。さらに記憶などの心理検査をし、脳の状態や症状の経過を調べる。 　アミロイドタンパク質が蓄積してもアルツハイマー病にならない人もおり、早期の段階で脳の老化の評価方法や、将来アルツハイマー病になりやすいかどうかの要因を探る。（山陽）

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