被爆者の健康を日米共同で調査している放射線影響研究所(広島市、長崎市)は7日、原爆投下後に放射性降下物を含む「黒い雨」に遭ったとされる約1万3千人のデータを解析した結果、黒い雨に遭ったことでがんになるリスクの増加はみられなかったと発表した。
黒い雨の影響をめぐる住民の調査は、長崎・西山地区で50人を調べた以外ではほとんど例がなく、広島と長崎の両方を含む大規模データの解析は初めてとみられる。ただ、データの比較方法など、解析の手法に専門家から批判の声も出ている。
放影研の大久保利晃理事長は「健康への影響はデータからは説明できなかった。個人の症状を否定するものではなく、集団の平均値として表現している」と説明した。
放影研によると、データは1950年から続く被爆者の寿命調査研究の事前準備として、約12万人に性別や被爆距離などを聞いた複数の質問に対する回答の一部。56~61年に「黒い雨に遭いましたか」と尋ねており、8万6671人が回答。遭ったと答えたのは広島で5万8535人中1万1667人、長崎で2万8136人中734人だった。受けた放射線量が不明の人は解析から除外した。(山陽)
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