カネミ油症で死産２倍か岡山大准教授調査で判明

１９６８年に西日本一帯で起きた食品公害・カネミ油症の被害が集中した長崎県五島市の玉之浦町と奈留町で、被害発生から１０年にわたり死産率が通常の２倍超となっていたことを、岡山大大学院の頼藤貴志准教授（環境医学）らが２０日までに突き止めた。カネミ油症の影響が胎児にまで及んだ可能性を示す研究として注目されそうだ。 　調査では、厚生労働省の人口動態統計に基づき、５８年から９４年までの両町の死産率を算出した。被害発生前の５８～６７年の１０年間は両町の出生児数は３０３６人、死産は７３人。死産数の割合を示す死産率は２・３％だった。 　被害発生後の６８～７７年は出生児数１４９５人に対し死産が８０人に急増。死産率は５・１％で、発生前の約２倍に達した。その後、７８～８７年も死産率は４・２％に高止まりし、８８～９４年にようやく１・２％に減少した。 　また、出生児のうち男児の割合も減少していた。女児に比べ、男児は化学物質に弱いことが影響したとみられる。 　玉之浦町と奈留町は、長崎県西部の五島列島にそれぞれ位置し、住民の多くが有害な米ぬか油を使い、カネミ油症被害を受けたことで知られる。 　頼藤准教授は「カネミ油症による胎児への影響は未解明の部分が多い。国は実態把握を急ぐべきだ」と指摘した。（山陽）

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