がん遺伝子使わずｉＰＳ、日米で特許４件、京大

さまざまな組織や臓器の細胞になる能力がある人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）を、がんを起こす恐れがある遺伝子を使わずに作る技術に関し日米で４件の特許が認められたと京都大ｉＰＳ細胞研究所が１８日、発表した。ｉＰＳ細胞を開発した山中伸弥京大教授らが記者会見し説明。国内で１件、米国で３件、京大の権利が認められた。 　同研究所は公的機関として比較的安いライセンス料で広く使ってもらう考え。再生医療やｉＰＳ細胞を利用した新薬の分野で、研究者らが参入しやすくなる利点があり、研究や開発が促進されるとしている。 　ｉＰＳ細胞は皮膚などの体細胞に複数の遺伝子を導入して作る。当初はがん化の恐れがある遺伝子を使っていたが、現在はこれを使わない手法が主流だ。 　国内で特許が認められたのは、がん遺伝子ｃ―Ｍｙｃを使わない手法。同じ仲間だが、がん遺伝子ではないＬ―Ｍｙｃに置き換え、計四つの遺伝子を導入するなどしてｉＰＳ細胞を作る。米国でも、このがん遺伝子を除いた三つの遺伝子を使うなどして作製する手法が認められた。同研究所はこれらの特許で、より安全性の高い利用法の開発が進展するとしている。 　こうした手法で作ったｉＰＳ細胞を組織などへ分化させる方法のほか、ｉＰＳ細胞の死滅を抑制する技術なども特許が認められた。（山陽）

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