３日以内の入市被爆でリスク増、広島大、がん死亡者解析

原爆投下後に広島市内に入った人のうち、投下から３日以内に入った人は、同年齢で４～１４日後に入った人より、５５年後の時点でがんで死亡するリスクが高い傾向にあることが１６日、広島大原爆放射線医科学研究所の大谷敬子助教らの研究で分かった。 　投下当時２０歳だった人の場合、統計解析の結果、がん死のリスクは男性で１３％、女性で８％高かった。放射性降下物や残留放射線による健康被害の可能性が数値化されたのは初めてといい、大谷助教は「３日以内に入市した人は、原爆による爆風で舞い上がったちりやすすが放射能を帯び、地表に降り積もった中を歩き回った影響があると考えられる」としている。 　大谷助教らは、原爆投下当日から２週間以内に爆心地から半径２キロ以内に立ち入った「入市被爆者」について、データベースに登録している男女４万７１４４人を１９７０～２００９年まで追跡。白血病を含まない「固形がん」で死亡した人数を調べた。 　研究では、この間に男性４３１３人、女性１８２６人が死亡しており、うち３日以内に入市した人は男性で３４９７人、女性で１３３３人を占めた。この結果を基に被爆時と死亡時の年齢や入市した日を分類、統計解析して推定した。(山陽）

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