甲状腺がんリスク５０年後も、未成年時の被爆者を調査

広島、長崎の原爆投下の際、２０歳未満で高い線量で被爆した人が甲状腺がんにかかるリスクは、５０年以上たっても高い状態が続くとする研究結果を日米共同の研究機関「放射線影響研究所」（広島市、長崎市）のチームがまとめ、１２日までに国際対がん連合（本部・ジュネーブ）の専門誌に論文を発表した。 　被爆で受けた放射線量に比例し、甲状腺がんの発症リスクが増加すると仮定して統計解析したところ、１０歳時に被爆して１シーベルトを受けた人の６０歳時の発症率は、放射線の影響がなかったと考えられる被爆者と比べて約２・２８倍との結果が出た。 　古川恭治副主任研究員は「発がんのメカニズムや低線量被ばくでの影響の解明につながると期待できる」と話している。 　放影研によると、寿命調査を続けている被爆者のうち１０万５４０１人を対象に、１９５８～２００５年の間に甲状腺がんを発症したかどうかを追跡。その結果、３７１人の発症が確認された。 　この３７１人について、被爆時の年齢や放射線量と甲状腺がんの発症率の関係を分析した。２０歳未満で５ミリシーベルト以上を受けた１１３人のうち、約３６％が被爆による放射線が原因だったこともわかった。一方で、被爆時に２０歳以上だった人では、甲状腺がんリスクの上昇はみられなかった。（山陽）

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