黒い雨データ、研究継続へ、放影研、研究者と公開討論

原爆投下後に「黒い雨」に遭ったとされる約１万３千人のデータをめぐり、データを保管している放射線影響研究所（広島市、長崎市）側と健康影響を問題視する研究者らが１７日、広島市で公開討論会を開き、放影研はデータの研究を継続することを明らかにした。 　放影研が、批判的な立場の研究者らと公開討論に応じるのは異例。放影研は昨年１２月、データについて「がんリスクの上昇はない」とする解析結果を発表していた。 　放影研の大久保利晃理事長は、長崎で固形がんの死亡リスクが約３０％高くなっていた点について「サンプル数の少ない点が影響したとみているが、この結果は正直悩んでいる。皆さんの知見をお借りしたい」と述べた。具体的な研究計画は明らかにしなかった。 　解析結果に対し、広島大原爆放射線医科学研究所の大滝慈教授は「放影研は、個人が受けた放射線量を基準に評価しているが、固形がん死の数の実態に合っていない」と批判。爆心地から距離別にみたモデルの方が説明できると指摘したが、放影研側は「全く違う。被爆者を長期に観察し、線量ごとに発症率を計算した結果だ」と反論した。（山陽）

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