被爆者の７割「不安」東京の団体が調査

東京の被爆者団体「東友会」（文京区）は２５日、都内在住の原爆被爆者の生活や健康に関する実態調査で、回答者の約７割が被爆による不安を感じていたと発表した。具合が悪くなると被爆が原因ではないかと気にしたり、子孫への影響を訴えたりする人が目立った。 　東友会は被爆者の子供も同時に調査。被爆から７０年に当たる２０１５年の春にも最終結果を発表し「不安の原因や遺伝的影響について明らかにし、都政や国政に反映させたい」としている。 　調査は、東友会の機関誌１月号に用紙を同封して４８０５人に送付、約３７・４％に当たる１７９５人から回答を得た。その結果、被爆により「いつも不安」と答えた人は約２７・４％。「少し」「ときどき」を加えると約６９・７％、１２５１人に上った。 　これらの人々が不安を感じる理由は、具合が悪くなると被爆のせいではと気になる（約４４・４％）、子供や孫の健康や将来（約３７・３％）、いつ発病するか（約２７・２％）の順に多かった。 　現在治療中の病気は、心臓疾患、がん・白血病の罹患率が一般の人に比べ高く、いつも不安を感じている人には慢性的な病気を患っている人が多かったという。（山陽）

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