副作用診療に共通指針子宮頸がんワクチン

原因不明の痛みや関節炎などが報告されている子宮頸がんワクチンの副作用に関して、信州大など六つの大学病院でつくる厚生労働省研究班（代表・池田修一信州大教授）は１１日、共通の指針を基にした診療体制を整えたと発表した。 　指針は、詳細な問診や血液検査、ＭＲＩ（磁気共鳴画像装置）などで診療することを規定し、データを信州大に集めて接種と副作用の関係を分析する。池田教授は「指針に従って正確に診断し、治療したい」と話した。 　子宮頸がんワクチンは４月から定期接種となったが、接種した人が筋肉や関節などに激しい痛みやしびれを訴えるケースが相次いだため、厚労省は６月、接種を積極的に呼び掛けることを中止。痛みの頻度や接種との関連を調べている。 　すでに別の厚労省研究班（代表・牛田享宏愛知医大教授）も、福島県立医大や東京大など１１大学病院で副作用を専門に治療しており、連携して診療に当たる。（山陽）

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