シイタケ農家で除染宮城、来月にも実験開始

東京電力福島第１原発事故の影響により東北、関東地方の６県９３自治体で出荷停止が続く原木栽培のシイタケについて、宮城県が７月にも大崎市や登米市の農家で除染実験を始めることが２２日、同県への取材で分かった。 　キノコ類は葉物野菜などと比べ、放射性セシウムを吸収しやすく、事故から２年以上を経ても広範な地域で出荷停止が続いている。県は実験により除染法を確立、早期の出荷再開を目指す方針。 　原木シイタケは、菌を植えた「ほだ木」を並べた「ほだ場」で栽培する。農家の裏山などが使われることが多い。 　除染実験は、ほだ場で実施。（１）セシウムが付着する可能性のある付近の落ち葉を取り除いたり、木の枝を落とす（２）客土として砂利を敷く（３）セシウムを吸着するゼオライトを散布―などの方法を試みる。 　また、セシウムがどこにたまるかを調査するため、ほだ場の空間放射線量や土壌、ほだ木やシイタケ自体のセシウム濃度を調べる。 　３月に県が実施した生産農家約６００人の調査では、約３分の１が休業や廃業を検討していることが判明。県は「出荷再開に向けできるだけのことをしたい」としている。福島県や茨城県も同様の研究をしており、結果を比較する予定。（山陽）

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