子供に遺伝上の親開示、半数反対不妊患者対象に調査

　夫婦以外の人から精子や卵子の提供を受けて生まれた子どもに遺伝上の親を知らせるべきではないと、不妊治療中の女性の半数が答えたとの調査結果を、日比野由利・金沢大助教（社会学）がまとめた。１４日に京都市で開かれる研究会で発表する。 　約４割が、提供を受けて生まれたこと自体を伝える必要はないと考えている一方、半数が「子どもが望めば提供の事実は確認できるようにすべきだ」と答えた。日比野さんは「カウンセリングの充実、提供に関する情報を一元的に管理するシステムが必要」と指摘。 　２０１２年２月から１３年４月に実施した調査で、全国の不妊治療施設７０カ所の協力を得て、治療中の女性７４０人からアンケートの回答を得た。回答者の平均年齢は３６・５歳。 　質問項目のうち「提供者のプライバシーを配慮し、個人を特定できる情報を開示すべきでない」に「賛成」または「どちらかといえば賛成」と答えた人は計５１・７％、「反対」または「どちらかといえば反対」は計９・０％だった。 　「両親は提供の事実を伝える必要はない」には３７・２％が「賛成」「どちらかといえば賛成」で、「成人までに伝えることが望ましい」の計２２・７％を上回った。 　一方、「子どもが望んだ場合、提供の事実を確かめることができるようにすべきだ」に計５３・０％が賛成した。（山陽）

Tweet