ダウン症の出生前診断で基準確認、専門医が意見交換会

妊婦の血液で胎児の染色体異常のダウン症を診断する新型の出生前診断について、導入を予定している施設の専門医らが３１日、千葉県浦安市で意見交換会を開き、専門外来を設置するなどの要件や、妊婦に３０分以上のカウンセリングを行うなどの実施基準を確認した。 　新たな出生前診断は９月以降、国立成育医療研究センター（東京都世田谷区）や昭和大病院（同品川区）など９施設が臨床研究として実施することを検討している。 　会合では、診断を行う場合は、妊婦全員を対象とする「マススクリーニング」ではなく、高齢での妊娠で検査の希望者など、対象者を制限することや、羊水検査などほかの検査も実施できる施設であることが必要だとの意見が出された。患者へのカウンセリング内容についても話し合われた。 　国立成育医療研究センターの左合治彦周産期センター長は「実施施設それぞれではなく、明確な同一の基準で行うべきだ。臨床研究として行うことで、その後のためのきっちりとした基礎資料を作りたい」と話し、検査促進が目的ではないことを強調した。（山陽）

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